• グループ企業向けバックアップサービスを Dell EMCストレージソリューションで統合 運用管理の効率化とコスト削減に寄与

      PDF版

    • お客様名

      三菱ケミカルシステム株式会社

      https://www.mitsubishichem-sys.co.jp/

    • 業種

      情報通信業

    • 導入製品

      Data Protection Suite、
      Data Protection Advisor、
      DDBoost for Enterprise Applications、
      DataDomain、Avamar、Networker

    •  
    • 「グループ企業向けバックアップサービスの標準化・シンプル化が図れたことは大きな成果。ICTコスト削減の取り組みにも大きな弾みが付きました。今後はクラウド活用も積極的に進めていきますので、DellEMCには今回同様の支援を期待したいです。」

      三菱ケミカルシステム株式会社、執行役員、ICTインフラ事業部長、兼 ICTインフラ事業部 業務推進室長
      森口 毅 氏

  • ■課題

     

    グループ企業向けバックアップサービスの改善に挑む

     

    「KAITEKI実現」の経営ビジョンの下、環境・社会課題の解決と持続可能な社会への貢献を目指す三菱ケミカルホールディングスグループ。機能商品や素材、ヘルスケアなど、幅広い分野において多彩な商品やサービスを展開している。

    その同グループのビジネスを、ICT面から下支えしているのが情報戦略子会社である三菱ケミカルシステム株式会社だ。同社執行役員ICTインフラ事業部長兼ICTインフラ事業部業務推進室長森口毅氏は「グループICT戦略の実行・推進役として、関連各社に先進的なICTサービスを提供することが当社のミッション。インフラから業務システム、OA環境に至るまで、情報活用に関連するあらゆる領域をカバーしています。特に当社には、ユーザー系ICT企業という大きな特長がありますので、この強みを活かして、グループの業務効率化やコスト削減の取り組みに貢献しています」と語る。

    また、同社ICTインフラ事業部インフラサービス部長芦田尚樹氏も「多様化するユーザーニーズへの対応だけでなく、グループ全体最適化の追求も我々に課せられた使命。外部クラウドサービスの活用なども検討しつつ、より最適で競争力のある環境作りを目指しています」と続ける。

    そうした取り組みの一貫として今回実施されたのが、グループ企業向けバックアップサービスの抜本的な見直しだ。同社ICTインフラ事業部副部長兼インフラサービス部グループマネジャー水口啓氏は、プロジェクトの背景を「当社では、グローバル標準プライベートクラウド基盤や各種業務システム向け仮想化基盤、DBシステム基盤など、様々なシステム環境を構築・運用しています。しかし、従来はそれぞれの分野ごとに、利用されているバックアップ製品や運用方法などが異なっていたのです」と明かす。

    こうした状況では、業務面で非効率なだけでなく、将来的なニーズや環境変化にも対応しにくい。 「バックアップのRTO/RPO改善や、サービスレベルのさらなる向上を進めていく上では、ツールも仕組みも統合してコストと利便性を改善していかなくてはなりません。そこで今回、バックアップ環境の改修に踏み切ることにしたのです」と芦田氏は語る。

    •  
    • 三菱ケミカルシステム株式会社
      ICTインフラ事業部
      インフラサービス部長
      芦田 尚樹 氏

  • ■解決のアプローチ

     

    Data Protection Suiteで包括的なバックアップ環境を構築

     

    新たなバックアップ環境の実現に向けた活動は、現場の実態把握とバックアップニーズの調査から始められた。同社ICTインフラ事業部インフラサービス部軸丸早織氏は「OracleやSQL ServerなどのDBバックアップにしても、従来は各担当者が個別に行っていたため、どういう運用が実際に存在するのか明らかでない部分もありました。そこで、まずは現場の状況やニーズをしっかりとヒアリングした上で、機能要件の洗い出しやメニューの検討などを実施。ここではDell EMCの支援にも大いに助けられました」と説明する。

    さらに、バックアップ統合を実現する中核ソリューションとして、「Data Protection Suite」(DPS)の採用を決定。同社ICTインフラ事業部インフラサービス部中村正和氏は、その理由を「元々当社では、DataDomainやAvamar、Networkerなど、様々なDellEMC製品を活用しています。DPSを採用すれば、こうしたバックアップ関連のソフトウェア群を包括ライセンスで利用できるようになります。これにより効率化やコスト削減を円滑に進められるだけでなく、将来的に新たな取り組みを行なう際にも新規にツールを買い足す必要がありません」と語る。

    しかもDPSで利用できるツール群には、同社のバックアップ改善に役立つものが数多く揃っている。軸丸氏は「たとえば、先に触れたOracle/SQLServerのバックアップについては、『DDBoost for Enterprise Applications』(DDBEA)を採用。これまで使っていたDBアプリケーション側の標準バックアップツールと連携させることで現在のバックアップ運用にインパクトを与えずバックアップの出力先や運用を標準化し、運用の統一化やセルフ化を図っています。今後はSAPHANAなどについても、DDBEAの適用を拡げていく予定です」と語る。

    •  
    • 三菱ケミカルシステム株式会社
      ICTインフラ事業部 インフラサービス部 副部長
      兼 インフラサービス部 グループマネジャー
      水口 啓 氏

ちなみに同社では、グローバル標準プライベートクラウド基盤向けのセルフバックアップ/リストアサービスを既にAvamarで実現しているが、今回のDDBEAの導入によって、これと同様のサービスをエンタープライズアプリケーション向けにも提供できる見通しが立った。

また、DDBEAの転送先となるDataDomainは他のシステムのバックアップにも用いている。これにより複数のストレージに分散していたバックアップ環境の統合化が実現。加えて、既存のアーカイブストレージもDataDomainに集約し、バックアップ環境のシンプル化・効率化を進めている。

さらに、確実で安定的なバックアップ運用の実現に向けては、監視/分析/アラートなどの機能を提供する「Data Protection Advisor」(DPA)を採用。中村氏はその狙いを「以前は独自ツールで取得したバックアップ情報をグループウェアに飛ばして監視していましたが、情報が来るタイミングがバラバラな上に、バックアップの成功/失敗くらいしか判断できなかった。その点DPAなら、もっと深い監視や分析が統合的に行えますので、より確実で効率的なデータ保護が実現できます」と説明する。

    •  
    • 三菱ケミカルシステム株式会社
      ICTインフラ事業部
      インフラサービス部
      中村 正和 氏

  • ■成果

     

    最適なサービス提供の実現に向け、環境改善を継続的に実施

     

    DPSを活用した新バックアップサービスは、2017年初頭より本番稼動を開始。本格的な効果が現れるのはまだまだこれからが本番だが、既に様々なメリットも見え始めているという。「たとえば従来はOracleのバックアップに約4時間半程度掛かっていましたが、DDBEAの重複排除機能により約30分程度にまで短縮。重たい処理を短時間で終えられるため、他の業務に影響が生じるようなこともなくなりました」と中村氏は満足げに語る。

    以前は高額なプライマリストレージがバックアップ先として利用されるようなケースもあったが、DataDomainへの統合化を図ったことでこうした問題も解消。また、個別導入していたバックアップソフトのライセンス費用が不要になるなど、コスト削減にも大きく貢献している。長年活用しているDataDomainの重複排除効果も大きく、現在は約390TBのバックアップソースを1/25程度にまで削減できているという。もちろん今後統合化が進めば、この効果もさらに拡大することが期待できる。

    •  
    • 三菱ケミカルシステム株式会社
      ICTインフラ事業部
      インフラサービス部
      軸丸 早織 氏

  • 「DPSを採用したことで、分散したバックアップ環境を包括的に統合し、なおかつ適材適所なサービスを実現するという当初の目的を無事達成できました。とはいえ、クラウドへのバックアップや仮想サーバレベルでのDR/バックアップなど、今後も取り組むべきテーマはまだまだ多い。グループへの最適なサービス提供に向け、引き続きDPSの活用を進めていきたい」と水口氏は抱負を語る。

    パートナーであるDell EMCにも、大きな期待が掛けられている。「グローバルベンダーであるDellEMCには、おそらく多くの知見やノウハウが蓄積されているはず。ぜひそうしたものを活かして、当社の課題解決に寄与してもらいたいですね」と芦田氏。森口氏も「我々ユーザー系ICT企業としては、DELLグループとしての今後の展開も気になるところ。今までにない新たなトータルソリューションも生まれてくることでしょうから、今後の提案を大いに楽しみにしています」と語った。

  •