• 全社の事業活動を支える社内情報基盤を「Dell EMC Vblock」で全面刷新 高信頼で柔軟な環境を短期間で実現

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    • お客様名

      日本システム技術株式会社
      http://www.jast.jp/

    • 業種

      情報通信業

    • 導入製品

      Dell EMC Vblock

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    • 「Vblock は技術的な完成度が高くサポート体制も充実していますので、安心して新たな全社情報基盤に採用できました。性能・信頼性や運用管理性の改善についても、事前に期待した通りの成果が上がっています。」

      日本システム技術株式会社
      執行役員
      東日本SI事業担当
      兼 東日本ソフトウェア事業部長
      六車 千春 氏

  • ■課題

     

    全社情報基盤の環境改善が大きな課題に

     

     創業以来40年以上にわたり、ソフトウェア開発/システムインテグレーション事業を展開する日本システム技術。現在では受託開発業務に加えて、全国350校以上の導入実績を誇る戦略的大学経営システム「GAKUEN」や金融機関向け情報系統合パッケージ「BankNeo」、レセプト点検を中心とする医療費適正化サービス「JMICS」など、多彩なソリューションを提供している。

     「特定のベンダーやユーザー企業との関係を持たない、完全独立系ソフトウェア会社であることが当社の大きな特長です。この強みを活かすことで、お客様への最適なソリューション提供を推進。また、レセプトデータを用いた医療ビッグデータ活用などの先進的な取り組みも進めています」と、同社 執行役員 東日本SI事業担当 兼 東日本ソフトウェア事業部長 六車 千春氏は説明する。

     その同社において、近年の大きな課題になっていたのが、各種の社内業務を支える全社情報基盤の環境改善である。同社 東日本ソフトウェア事業部 事業推進部長 小池 敬司氏は、以前の状況を「事業が成長を続ける中、各種の業務システムもその時々のニーズに応じて個別に導入されてきました。その結果、社内に大量のサーバ群が稼動するようになり、運用管理にも多くの負荷が掛かるようになっていたのです」と明かす。

     各システムのハード/ソフト構成などもそれぞれに異なっていた上に、バックアップ作業なども個別に実施していたとのこと。このため、インフラを預かる情報システム部門も、なかなか本来の企画・戦略業務に注力できなかったという。

     「こうした状況のままでは、信頼性・可用性の面でも不安が残ります。当社は上場企業ですから、万一決算期に大きな障害が起きるようなことがあると、企業としての信用にも関わりかねません。経営リスクを避ける上という観点からも、早急に環境を改善する必要があると感じていました」と六車氏は語る。

     これらの事態を重く見た同社では、経営会議において、社内情報システム部門への企画・助言機能として情報基盤適正化委員会の設置を決定。社内インフラの状況に詳しい六車氏を中心に、新たな情報基盤の確立に向けた検討を進めていくこととなった。

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    • 日本システム技術株式会社
      東日本ソフトウェア事業部
      事業推進部長
      小池 敬司 氏

  • ■解決のアプローチ

     

    「Dell EMC Vblock」でインフラ環境を抜本的に改革

     

     新全社情報基盤の構築にあたっては、まずコンバージド・インフラ製品を全面的に活用するとの基本方針が打ち出された。六車氏はその経緯を「あるICTパートナー企業を訪問した際に、『Dell EMC Vblock』の紹介を受けたのがきっかけです。これまでのインフラ構築といえば、サーバやストレージ、ネットワーク機器などを調達して組み上げるのが通例でした。しかし、この方法では、それぞれの技術に精通したエンジニアを確保しなければなりませんし、トラブルや障害が起きた際には各ベンダーとも個別に交渉する必要があります。その点、Vblockのようなコンバージド・インフラであれば、こうした手間を一気に省くことができます。『これこそが今後のインフラのあるべき姿だ』と強く確信しましたね」と説明する。

     また、小池氏も「当社のエンジニアはソフトウェア系の要員が多いので、ハードウェア部分も含めて一括でサポートが受けられるのは大きな魅力でした。加えて、もう一つ大きかったのが、コスト削減にも大きな効果が期待できるという点です。大量のサーバ群を維持するために掛かる工数やコストを考えると、コンバージド・インフラに変えた方がトータルとしては安いという試算が得られました」と続ける。

     同社ではこうした検討結果を踏まえて、実際に導入するソリューションの選定作業に着手。その結果、新たに採用されたのが「Dell EMC Vblock240」である。六車氏はその決め手を「ハードウェアベンダー系のコンバージド・インフラ製品なども候補に挙がりましたが、やはり主要コンポーネントの開発・製造元であるDell EMC、VMware、CISCOのアライアンスから生まれたVblockの方が安心感が高い。また、信頼性・可用性の高さや、運用管理ツールの使いやすさなども高く評価しました」と語る。

     さらに今回の取り組みで注目されるのが、ICT面だけでなく業務面からも見直しを行った点である。移行直前には約130台のサーバが稼動していたが、これらを全て移行するのではなく、利用頻度の少ないシステムを削減する決断を下したのだ。「長年稼動している業務システムの中には、もうあまり使われなくなったものもあります。とはいえ、残っている限りは運用しなくてはならないので、今回を機に棚卸しを行ってシステム数を減らすことにしました」と小池氏。その結果、移行対象システムを半分以下の約60台にまで絞り込んだという。

  • ■成果

     

    性能・信頼性を大幅に改善 顧客向けサービスでの活用も視野に

     

     実際の構築作業も非常にスムーズだったとのこと。小池氏は「あらかじめ検証済みの状態で納入されるのがVblockの大きなメリット。サーバ/ストレージの構成や設定をどうするかといった点についても、Dell EMCが事前にしっかりと支援してくれたため、高品質な環境を短期間で実現することができました。運用フェーズで欠かせない各製品の特長や機能などに関しても、十分なレクチャーを受けることができて大変助かりましたね」と語る。

     この結果、同社では、わずか2ヶ月程度で、重要な基幹システムを含む業務サーバ群をVblockに移行することに成功。2017年1月より、段階的に本稼動を開始している。「もっとも、今回はインフラ環境の高信頼化/シンプル化を最優先したため、個々のシステム自体の改善や最適化はこれからが本番となります。今後この取り組みが進んでくれば、Vblockの能力をさらに発揮できるようになるはず」と六車氏は語る。

     そういう意味では、まだまだ道半ばの段階と言えるが、既にVblockのメリットを実感できている部分も多いという。「その一つとして、システムのレスポンスが大幅に向上した点が挙げられます。たとえば旧環境では勤怠管理システムの反応が遅く、一件の承認を行うのにもかなりの待ち時間が生じていました。月末期などには百数十件もの承認依頼が集中するため、管理職が作業に掛かりっきりになることも多かったのです。その点、現在では即座に処理が行えますので、大幅な業務効率化が実現できています」と小池氏は語る。バッチ処理時間なども大幅に短縮されており、以前は半日掛かっていた処理が2時間程度で終られるようになったとのことだ。

     「バラバラだったサーバ群を集約したことで、ラックスペースも従来の1/4に削減。インフラ全体の信頼性・可用性も大きく向上し、以前のようにトラブルや障害の影響を心配する必要もなくなりました。今後は運用管理に煩わされるような場面も減りますので、情シス部門の生産性向上にも大きく寄与することと期待しています」と六車氏は力強く語る。

     同社では、こうしたVblockのメリットをより拡大すべく、他の用途でも活用を検討中だ。「高い信頼性やセキュリティ、運用管理性が要求されるのは、お客様向けのサービスも同じことです。そこで社内インフラだけでなく、レセプト点検サービスなどの基盤としてもVblockを使っていければと考えています。その他にも開発業務用の環境として利用するなど、いろいろな展開が考えられますね」と展望を語る六車氏。Vblockの柔軟な拡張性が役立つ機会も、どんどん増えていきそうだ。