デル・テクノロジーズ導入事例: TISが800台超のデルのQHDモニターを導入し、働きやすい環境づくりを推進

2022年3⽉3⽇
デル・テクノロジーズ株式会社

 デル・テクノロジーズ導入事例:
TIS800台超のデルのQHDモニターを導入し、働きやすい環境づくりを推進

―高解像度画面での快適な作業、USB Type-Cケーブル1本でのノートPCへの給電が可能な「Dell プロフェッショナルシリーズ P2720DC 27インチワイド USB-Cモニター」を採用―

デル・テクノロジーズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚 俊彦、以下、デル・テクノロジーズ URL:https://www.delltechnologies.com/ja-jp/index.htm)は、TIS株式会社(以下、TIS)が新オフィスの開設に伴い、「Dell プロフェッショナルシリーズ P2720DC 27インチワイド USB-Cモニター(以下P2720DC)」を採用し、柔軟に仕事ができる環境を構築した導入事例を発表しました。

1971年の創業以来、半世紀以上にわたり国内大手の総合ITサービス企業として、幅広い産業を支えてきた歴史を持つTISインテックグループの中核企業であるTISは、数多くの実績を重ねてきた中で培ったノウハウと技術力を強みとして、金融、製造、流通、サービス、公共インフラなど多種多様な業界に成長戦略を支えるITを提供しています。

TISインテックグループの東京エリアではグループの中核企業であるTISとインテックが別々のビルにあることでコミュニケーションが図りにくいという課題があったため、2017年から「グループシナジーのさらなる創出、グループガバナンスの強化、コスト削減」を目的に、東京エリアのグループ各社を集約するプロジェクトをスタートし、2022年に東京23区東エリアの拠点として新たに豊洲オフィスを開設することを決定しました。

豊洲オフィスに移転する以前は、デスクトップPCを用いる社員が多く、ノートPCを使う社員も1.6kg近くの重量がある機種をメインに使用していたため、基本的には有線ネットワークのある固定席で作業をする環境でした。新オフィスではグループアドレスを導入するため、オフィス内を無線ネットワーク化し、PCも持ち運びやすいノートPCにリプレースしていきましたが、その過程で重要視されたのが生産性を落とさずに作業ができる外付けモニターでした。社内にエンジニアが多いという企業特性もあり、移転前に実施した説明会や社員アンケートでは外付けモニターに関する要望が数多く寄せられ、グループアドレスになると働きにくくなるのではないかという懸念もありました。

こうした社員の要望もあり、作業効率が落ちないことを要件に外付けモニターの選定が進められました。デスクトップPCに比べてノートPCは画面サイズが小さくなるため、まず外付けモニターのサイズを検討しました。複数メーカーのさまざまな製品を試す中で、デスクのサイズや椅子からの距離などを勘案し、27インチのサイズが使いやすいと判断しました。また、モニター1台でも作業がしやすいように解像度が高いことも要件の1つでした。さらに同社が着目したのがUSB Type-C接続ができ、ケーブル1本で映像・音声の出力とUSB Type-C対応PCへの給電ができる機能です。こうした要件や社員の意見から、デルの27インチQHDモニター「P2720DC」が選定されました。

導入以来、解像度が高く快適に作業ができることや、USB Type-Cケーブル1本でUSB Type-C対応ノートPCへ給電できるためACアダプタを持ち歩かなくていいという点が非常に好評です。ベゼルが狭くグレーの背面ボディで、オフィスに馴染みやすいデザインも高い評価を得ています。「モニターがないと仕事ができない」、「1席に1台設置して欲しい」といった意見が多く寄せられたことから、同社では当初予定していた台数よりも大幅に増やし、800台超のモニターを設置することになりました。追加注文に対してもデル・テクノロジーズの迅速な納品により、新オフィスの稼働を問題なくスタートしています。

導入効果

  • 生産性を落とさずに、また従業員から不満が出ることなくデスクトップPCからノートPCへリプレースに成功。
  • 23インチのフルHDモニターから、解像度の高い27インチQHDモニターへ切り替えたことで、従業員の満足度が向上。
  • USB Type-Cケーブル1本でモニターから対応ノートPCへ給電が可能なため、PCのACアダプタを持ち歩かなくても仕事ができる作業環境を実現。
  • 追加発注に対するスピーディな納品により、スムーズにオフィス開設が完了。

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■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ(NYSE:DELL)は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代における業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。

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■記載内容は、2022年3月3日時点のものです。